【ITニュース】「炎上対策マニュアル」を用意している企業は約３割
SNSを発端とした炎上。発生した場合どのように対処すれば良いか。
あるいは事前にどのようなルールを定めていれば良いのか。
「炎上対策マニュアル」を用意している企業は3割にも上ります。
『企業のネット炎上対策、5割が「自社に関する書き込みを監視」』
（2015年3月5日マイナビニュース記事より）
http://bit.ly/1MaYbp3
これまでに「自社社員や商品/サービスで炎上が起きたことがあるか」
という問いに対して、12.8％もの企業が「ある」と回答しました。
そして広報部門において書き込みをモニタリング・監視しているか
どうかを尋ねたところ、51.8％が「している」と回答。
ユーザーの意見や動向を約半数企業が行っていることがわかりました。
インターネットを介して発覚した出来事や
不祥事などを告発することがここ数年増え続けています。
それらは「ネット告発」と呼ばれマスコミなどに頼ることなく
既存のSNSを利用して多くの人に情報を伝えることが可能です。
ブラック企業などの告発にも利用される手段です。
昨年末に話題になったのは新宿にある、ぼったくり居酒屋。
客の一人がTwitterにて「不正請求された」という内容を
伝票とともに投稿したことからあっという間に炎上、
1週間も過ぎないうちに店が閉店となる騒ぎが有りましたね。
事実が広まり不祥事が発覚することに対しては
良いことでもあるのですが、悪意のあるユーザーが
虚偽の投稿をする可能性も十分にありえます。
「ある大手企業に所属している」と名乗りながら
差別的発言を繰り返し炎上。実際その企業には
該当する人物はおらず、なりすましの可能性が高いといいます。
SNSを利用するしない関わらず、様々な想定を考慮して
「炎上対策マニュアル」を準備することも大切なのかもしれませんね。
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シーティーエス株式会社 ブログ担当スタッフより
