【6月第4週】幅広い世代に広がるスマートフォンの活用実態
スマートフォン利用は、若年層はもとよりシニア世代にも受け入れられる確かな広がりをみせています。そこには、ハード面での進化もありますが、周辺サービスの拡充・最適化が進んだことも要因のひとつでしょう。今週はスマートフォン利用に関する話題です。
進むシニアのスマホ利用
MMD研究所は、6月22日に「2017年シニアのスマートフォン利用に関する調査」の結果を発表しました。
事前調査として普段利用している携帯電話について聞いたところ、「スマートフォン」が46.8%、「シニア向けスマートフォン」が1.4%で、計48.2%がスマートフォンを利用し、2016年から9.7ポイント増となっています。いわゆる簡単スマホとよばれるものではなく、レギュラー端末が受け入れられていることがわかります。
年代別では60代のスマートフォンの所有率は51.9%、70代は35.7%。また、次に買い替える端末の希望について聞いたところ、スマートフォンユーザーの80.5%、フィーチャーフォンユーザーの15.6%が「スマートフォン」を購入すると回答しており、まだまだ今後の伸び率は増加しそうです。
また、普段利用しているスマートフォンサービスを聞いたところ、iPhoneユーザーは「メール」(85.1%)、「動画」(66.9%)、「ネットショッピング」(55.0%)が上位。また、8割以上が「Instagram」「Twitter」「Facebook」などのSNSをアプリで利用しています。Androidユーザーは「メール」(84.3%)、「動画」(49.0%)、「ネットショッピング」(38.8%)が上位となり、アプリの利用が多かったのはやはりSNSです。
『2017年シニアのスマートフォン利用に関する調査』
(出典:2017年6月22日 MMD研究所調査より)
スマホ・ネットで健康相談が可能に
また、昨今の健康需要に伴うスマートフォンサービスも、より充実したものになりつつあります。
今回KDDIは、自宅向けの検査キットを使って、手軽に健康かどうかチェックできるサービス「スマホdeドック」で、新たにネットを通じて専門家に相談できる新サービスを今夏より提供すると発表しました。
「スマホdeドック」サービス自体は2015年3月より提供されているものです。専用の在宅検査キットと、スマートフォンやパソコンから検査結果を確認できるWEBサービスです。気軽に素早く健康チェックを行うことができることから、仕事などでなかなか健康診断を受診する時間が取れない方にも人気となっています。しかし、自治体側も「スマホdeドック」の検査終了者に対して、医療機関受診のおすすめやアフターケアを行ってはいるものの、保健師不足などの理由で十分な対応ができないという課題がありました。
今回、健康相談サービスが付加されたことで、自治体側に負担をかけることなく、地域医療機関への受診や健康に対する意識変容・行動変容の促進が見込まれています。当然、個々に医療機関での検診・受信をするのが望ましいですが、昨今の多様な生活事情を考えるとこうしたサービスが必要かつ受け入れられる社会環境があるのも事実でしょう。
『KDDIの「スマホdeドック」、ネットで健康相談できるように』
(出典:2017年6月27日 KDDIニュースリリースより)
コミュニケーションやエンターテインメントツールとして利用されることの多いスマートフォン。生活により密接したサービスがネットやスマートフォンで提供・認知されるようになることで、幅広い世代と様々な生活環境のユーザーが豊かなサービスを安心して享受できるようになるといいですね。
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