産業向けメタバース

 
産業向けに利用されるメタバース（仮想空間）の利点は多岐にわたります。例えば、従業員が物理的に同じ場所にいなくても、仮想空間で会議や共同作業を行うことができ、地理的な制約を超えた柔軟な働き方が可能になります。さらにリアルタイムでの情報共有やコラボレーションも容易になります。また、シミュレーションや訓練を行う際にも、安全かつ効率的な環境を提供できます。
 
特に教育分野で幅広く活用されることが期待されています。例えば、仮想空間で授業を行うことができるので、お互いがどこに居てもリアルタイムの対話型学習が可能になります。医学や工学などの分野では、産業向けメタバースを用いた手術の訓練や機械の操作訓練など、安全な環境でリアルなシミュレーションや実習を行うことができます。
 
ただ、メタバース感児湯を構築するには高度な技術やインフラストラクチャーが必要です。また、仮想空間内でのリアルタイムの対話や操作を実現するためには、高速で安定したネットワーク接続が不可欠となります。また、従業員や利用者に対する十分な教育とトレーニングが必要となり、慣れるためのサポートが提供されない場合、逆に効率が落ちる場合も考えられます。そのためには、異なるプラットフォーム間でのデータやコンテンツの共有や連携が不可欠でしょう。
 

進むメタバースの教育分野活用

 
レノボ・ジャパンと大日本印刷（DNP）は、東京都教育庁を含む30自治体などに「バーチャル・ラーニング・プラットフォーム」（VLP）を展開したと発表しました。2022年度の東京都の公立学校には、不登校の児童・生徒が約2万7000人、日本語の指導が必要な児童・生徒が約4000人存在しているといいます。VLPは、こうした不登校や日本語の指導が必要な児童・生徒に、インターネット上の仮想空間を活用して居場所や学びの場を提供するプラットフォームで、提供するレノボとDNPと、全体を管理・運営する事業プロモーターのJMCが連携し、東京都における事業を推進しています。
 
東京都教育委員会事務局によると、VLPは児童・生徒の通室の促進や、SNSトラブルの相談対応、学習の達成感などに効果があるといいます。3Dメタバースという特性から子供たちの興味・関心が高くコミュニケーションが取りやすく、またオンライン支援員が子供たちの気持ちに寄り添った適切な伴走ができるなどのメリットがあります。通室だけでなく、一部の学校では「出席認定」にもつながったとしています。
 
今回、こうした効果的な活用事例が生まれている背景を踏まえて、計30の自治体等への導入拡大が決定しました。学ぶ場所という目的だけでなく、セーフティネットとしての機能も果たすメタバースの今日びく分野での活躍に益々期待です。
 
『不登校の子どもや日本語指導が必要な児童・生徒を支援する3Dメタバースを東京都の30自治体等に展開』
（出典：2024年4月30日　大日本印刷株式会社より）
 
『不登校の子どもや日本語指導が必要な児童・生徒を支援する3Dメタバースを東京都の30自治体等に展開』
（出典：2024年4月30日　レノボ・ジャパン合同会社より）
 
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