【1月第4週】医療・健康に関するネット情報はどこまで信じられるか
あらゆるメディアでさまざまな情報が反乱するなか、ユーザーはその真偽を判別する能力が求められる時代になっています。しかしながらSNSなどによって誤った情報でも一気に拡散されてしまういま、その取捨選択は難しいと言わざるを得ません。特に医療や健康に関する誤った情報は危険な場合もあります。
そのネット情報、本当に正しいですか?
医師によるオンライン医療相談サービス「first call」を運営している株式会社Mediplatは、インターネット上の医療・健康情報に関して、医師530人を対象にアンケート調査を実施しました。
これによると、ネットの医療・健康情報は、11%が「かなり信頼できる」、55%が「少しは信頼できる」と答えており、新聞やテレビ、雑誌の結果を上回っています。特にテレビの情報にいたっては「まったく信頼できない」が17%で他メディアに比べ最多となっております。
ただ、ある程度は信頼できるとされるネット情報でも一般人がネット検索で自分の症状に合った正しい情報に「容易にたどり着ける」と答えた医師は4%に過ぎず、「絶対にたどり着けない(2%)」と「難しい(52%)」、「たどり着けるがコツが必要(42%)」と、一般の方が正しいネット情報を得るのは困難とする医師が9割にも及びました。
「自身の症状をネット検索よりもまずは医療従事者に直接聞いてほしい」という回答は77%となっており、やはり自己診断・処置よりもまずは医療従事者に相談するのが望ましいといえます。
『医師の9割が「ネットで自分に合った医療情報を得るのは容易ではない」、8割が「ネット検索より医療従事者に聞いてほしい」と回答〜オンライン医療相談「first call」が医師530人へ調査〜』
(出典:2018年01月23日 メドピア株式会社 プレスルームより)
厚生労働省が不適切な医療広告に対する指導も
また、最近では美容医療などの自由診療に関する不適切広告も問題となっています。
今回厚生労働省が行った調査によると、虚偽や大げさな広告をウェブサイトでしていた医療機関が、5カ月間で112件あったことがわかっています。こうした誇大広告に起因する施術料金や効果に関するトラブルが相次ぐことから、昨年から同省では日消費者協会に委託したサイト「医療機関ネットパトロール」を立ち上げ監視を行っています。
医療機関ネットパトロール
http://iryoukoukoku-patroll.com
【不適切とされる広告記載例】
・副作用はありません
・満足度ランキング1位
・国内最高峰の治療
・モデルも通う
一般の方からの情報も受け付けており、もしガイドラインにそぐわないサイトや広告を見つけた際はこちらから通報が可能となっています。
『医療機関の不適切ウェブ広告、5カ月で112件 厚労省』
(出典:2018年1月25日 朝日新聞記事より)
医療関連情報のみならず、情報の質というものはいまの各メディアでも課題としてあります。先ごろFacebookでも「質の高い」ニュース表示に向けた取り組みを発表しておりますが、最終的にはユーザー側もその情報をしっかりと見極め、判断する目を養うことも重要ですね。
『Facebook、「質の高い」ニュース表示に向け取り組み–ユーザー評価をベースに』
(出典:2018年01月22日 CnetJapan記事より)
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